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米系調査会社ニールセン・カンパニー(タイランド)が25日発表した消費者動向調査で、副収入を得るため努力していると回答した人が8割に上った。
景気が減速する中、エネルギー関連など物価が上昇していることから、本業とは別に副収入を得る人が増えていると同社は分析した。
今年1月以降の個人の経済状況が改善したとの回答は24%にとどまった一方、悪化した人は35%だった。光熱費の上昇に懸念を示した人は36%となり、前回調査の32%から増えた。
物価高への対策としては、45%がオンラインショッピングを利用すると回答した。割引販売を利用するほか、移動に必要な燃料支出を削減している。消費者が利便性と価格の手ごろさを求めていることが分かると同社は分析した。
健康関連製品の支出を増やしているとの回答は74%。ビタミン類やサプリメント(栄養補助食品)を積極的に摂取している。
また、新製品やサービスの情報を得るために、交流サイト(SNS)を日常的に活用している人は76%だった。世界平均の46%を大幅に上回った。
(2024年9月26日 18:03)