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米調査会社IDCの現地法人IDCタイランドは、新型コロナウイルスの影響により、今年のスマートフォン販売台数が昨年比20%減となる可能性があると予想している。
14日付バンコクポストによると、7月以降も感染が収束しない場合に20%減の可能性があると予想。消費者の購入意欲が損なわれる一方、在宅勤務の増加による需要増もあり、6月までに収束すれば販売台数は昨年並みになるとみている。昨年の販売台数は前年比5.5%減の約1,820万台だった。
昨年のブランド別のシェアは、韓国のサムスンが24%でトップ。2位は中国のOPPOで23%、3位は中国のVivoで16%、4位は中国のファーウェイで12%、5位は米国のアップルで10%だった。
(2020年4月15日 8:49)