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複合映画館(シネマコンプレックス)チェーン最大手のメジャー・シネプレックス・グループは、今年の映画広告事業による売上高が昨年比20%増に達するとの見通しを明らかにした。
17日付プーチャッカーンなどによると、1~9月の映画広告の売上高は昨年同期比20%増の11億6,500万バーツだった。第3四半期が特に好調で、同30%増に達した。地方を中心とした映画館の増設に伴い、映画広告市場が急成長していると分析した。
このほか、映画とコンサートなどを抱き合わせたイベントの開催も奏功したとみている。
同社は60都県で映画館170館を運営し、スクリーン数は812。2025年までに全77都県で1,200スクリーンの体制を目標としている。
(2019年12月18日 8:29)